目指せ!脱炭素社会(カーボンニュートラルへの取り組み)

2021年9月,国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は第6次評価報告書を公表し,「人間の影響が大気、海洋及び陸域を温暖化させてきたことには疑う余地がない。大気、海洋、雪氷圏及び生物圏において、広範囲かつ急速な変化が現れている」と断定しました。
二酸化炭素の排出によって引き起こされる地球温暖化や気候変動は,最早国際社会においても疑う余地のないものとして取り扱われています。日本政府も,2030年さらには2050年に向けたカーボンニュートラルに関する野心的な目標を,国内外に向けて掲げています。

工業炉が消費するエネルギーは、日本全体のエネルギー消費量の15%に相当し、その温室効果ガス排出量は、日本全体の12%を占めていると見積もられており、工業炉のカーボンニュートラル化は非常に重要なテーマとなっております。

工業炉業界では、高性能工業炉(リジェネバーナ)の開発等により、従来から高効率型工業炉の普及を推進することで省エネルギー、CO2の削減等に取り組んできました。

日本工業炉協会は,日本政府が掲げる温室効果ガス削減目標を達成するために,工業炉の更なる省エネをはじめ,カーボンニュートラル化に資するエネルギー転換や非化石燃料対応のための技術開発に資するための取組みを推進して参ります。